整備技術者養成へ教材寄贈　県内トヨタ５社

和歌山県内のトヨタ系列の販売会社など５社は、県立和歌山産業技術専門学院、田辺産業技術専門学院に、自動車整備実習用の教材としてエンジンや部品などを寄贈した。２５日、県庁を訪れた５社の代表に、岸本周平知事は感謝状を贈った。

寄贈した５社は、和歌山トヨタ自動車㈱（弘田宗博社長）、和歌山トヨペット㈱（片畑秀夫社長）、トヨタカローラ和歌山㈱（西川直人社長）、ネッツトヨタ和歌山㈱（海瀬隆太郎社長）、トヨタモビリティパーツ㈱和歌山支社（木村俊一支社長）。

県立の職業能力開発校である両学院には理容、建築工学、情報システムなどの学科があり、中でも自動車工学科（２年課程）は最も定員が多く、現在は和歌山で３８人、田辺で２７人が在籍している。

自動車業界はエンジニア不足が大きな課題となっており、５社は県内で優秀な自動車整備技術者を養成することに貢献し、地元での雇用につなげようと、今回の寄贈を決めた。

寄贈品は、エンジン７基、動力を効率よくタイヤに伝える機構であるＨＥＶトランスアクスル７個、ＣＶＴ（無段変速機）７個、ＬＥＤライト前後５セット、エンジン制御用の弁機構であるＶＳＶ５個、ブレーキブースタ（ブレーキ操作補助システム）５個、アウターミラー５セット。トヨタ車の最新の部品が提供されており、すでに両学院で学生たちの自動車整備実習に活用されている。

感謝状贈呈式は県庁知事室で行われ、５社を代表してトヨタカローラ和歌山の西川社長が岸本知事に寄贈目録を手渡し、岸本知事は５社の代表一人ひとりに感謝状を贈った。

岸本知事は寄贈に感謝した上で、「手に職を持つ人が少なくなっている。県として両学院には力を入れ、きちんと自動車工学を学んだ人材を育てていきたい」と述べた。

西川社長は「エンジニアが不足しているが、地元の人材を採用することにこだわっている。学院でしっかりと技術を学び、地元で就職してもらいたい」と話していた。