ＡＬＳ病因解明に期待　タンパク質分解異常の関与証明

　神経難病の一つ、 筋萎縮性側索硬化症 （ＡＬＳ） の発症に、 タンパク質の分解異常が関与することを示す研究成果を、 県立医科大学の伊東秀文教授や京都大学などの研究グループが発表し、 米国の科学誌 「ジャーナル・オブ・バイオロジカル・ケミストリー」 に掲載された。 まだ有効な治療法がないＡＬＳの病因解明や治療法の開発につながることが期待されている。

　ＡＬＳやパーキンソン病などの神経細胞が変性する疾患では、 異常なタンパク質の蓄積がこれまでに確認されており、 細胞内のタンパク質分解機構の機能障害が病因との仮説が挙げられていた。

　今回の研究は、 主なタンパク質分解経路である 「ユビキチン・プロテアソーム系」 と 「オートファジー・リソソーム系」 をそれぞれ阻害する遺伝子操作を行ったマウスを開発。 「ユビキチン・プロテアソーム系」 を阻害したマウスでのみ、 体の震えや運動機能の低下などのＡＬＳと類似した症状、 神経細胞の変性が認められた。

　この結果、 「ユビキチン・プロテアソーム系」 の障害が、 遺伝的要因を伴わない孤発性のＡＬＳの発症に関係することが証明された。 今後はこの遺伝子改変マウスを研究に用いることで、 病因の解明や治療法の開発の促進が期待される。

　伊東教授は 「どのような分解障害によって病的なタンパク質が蓄積するのかを動物で証明した研究は過去に存在しなかった。 今回の成果により、 治療効果が得られる既存の薬の検索などもできる。 ＡＬＳの根本治療に向けて研究をさらに進めていきたい」 と話している。