クルーズ船で観光振興　自治体トップが議論

　瀬戸内海沿岸の１０７市町村が加盟する組織「瀬戸内・海の路ネットワーク推進協議会」（会長＝尾花正啓和歌山市長）は２日、同市湊通丁北のホテルアバローム紀の国で、各自治体のトップ会談「第１１回瀬戸内首長サミット」を開き、瀬戸内の各地域が連携した観光振興の可能性などを議論した。

　会場には、各市町村関係者ら約１００人が集まった。同協議会は平成３年５月に設立。尾花市長は、２７年から会長を務めている。

　今回のテーマは旅行の一つの選択肢として、関心が高まっている大型クルーズ船などを活用した観光振興。瀬戸内海西側の下関から抜ければ、韓国との距離も近いため、両国を巡る１週間程度のショートクルーズ商品や、船上から見る島々の美しさを観光客に堪能してもらう企画などが提案された。

　サミットで尾花市長は、人気が高まっている友ヶ島や先月に日本遺産に認定された和歌の浦、地中海の漁港風景に似ているとされる雑賀崎などを紹介した他、「瀬戸内海国立公園は、それぞれの共通の基盤なので、景色の良さなどを一体となって世界にＰＲするべきだ」と強調して呼び掛けた。

各自治体のトップが議論した