ポケモンＧＯなど位置情報ゲームの可能性

２２日に日本での配信が始まり、ブームが拡大しているスマートフォン用ゲームアプリ「ポケモンＧＯ」など、位置情報を使用するゲームを活用して地域活性化に取り組んでいる企業がある。ＷＥＢ制作やスマホ用アプリなどの開発を手掛ける㈱ＢＥＥ（本社＝和歌山市板屋町）の代表取締役、久保田善文さん（３７）に、位置情報ゲームの可能性を聞いた。

久保田さんは今月２日、ポケモンＧＯの開発を手掛けた会社（Niantic,Inc）が公開している、複数人同時プレーのスマホ用陣取りゲーム「イングレス」を使用したイベントを和歌山市内で開催。イングレスも位置情報機能を利用したゲームで、イベントには全国から七十数人が集まり、経験値や移動距離などのポイントランキングで、参加の世界６０都市中３位になるなど、話題を集めた。

ポケモンＧＯでは、アイテムが入手できる場所「ポケストップ」の多くにイングレスのマップ情報が使用されており、同市本町にある銀行の本店も、久保田さんがイングレス用に位置情報や写真を運営本部に送り、登録されたものだという。

位置情報ゲームの可能性について久保田さんは「従来の画面だけを見て遊べるものと違い、ゲーム自体に人を動かす力があり、これまでは人が向かわなかった場所まで、人を歩かせる可能性を持っている」として、誘客やにぎわい創出に展開できる潜在性を指摘する。

日本でも爆発的な人気となりそうなポケモンＧＯについては、「ご当地キャラなどはタイアップしなければ実現は難しいが、例えば、ポケモン出現率が上がるアイテムを店舗で活用して来店者を増やしたり、ゲームの画面を見せれば商品の割り引きサービスを受けられるようにしたりと、現時点でもさまざまな活用方法が考えられる」と話す。

今後のまちなかの変化に、位置情報ゲームが一役買うことも期待される。

ポケモンＧＯを起動したスマホを手に久保田さん